第 8 回 ACFE JAPAN カンファレンス「不正調査と人工知能 (AI)」

基調講演者

落合 陽一

Yoichi Ochiai

メディア アーティスト、学際情報学 博士
筑波大学 学長補佐, 図書館情報メディア系 助教, デジタルネイチャー研究室 主宰
Pixie Dust Technologies, Inc. CEO
大阪芸術大学 客員教授、デジタルハリウッド大学 客員教授
一般社団法人 VR コンソーシアム 理事、一般社団法人未踏 理事
株式会社電通国際情報サービス (ISID) メディア アルケミスト
株式会社博報堂プロダクツ フェロー (Social Networks and Contact)

プロフィール

専門は、CG (Computer Graphics)、HCI (Human-Computer Interaction)、VR (Virtual Reality)、視・聴・触覚提示法、デジタル ファブリケーション、自動運転、身体制御。研究論文は、この分野の最難関国際会議である ACM SIGGRAPH や、ACM UIST、ACM CHI などに採択されている。
多数の受賞歴・講演歴を有し、国内外の数多くのメディアで取り上げられる。総務省「異能 (Inno) vation プログラム」本採択者、IPA 独立行政法人 情報処理推進機構「天才プログラマー/スーパークリエータ」認定者。
著名人や有名作家とのコラボレーション作品での制作・演出や、国際的に有名な企業での制作・研究開発も数多く行う。

主な受賞歴
  • Laval Virtual Award (2013~2017 年 の 4 年連続 5 回受賞, Laval Virtual)
  • STARTS Prize (2016 年, Prix Ars Electronica)
  • World Technology Award 2015 (2015 年, The World Technology Network)
主な著作
  • 「超 AI 時代の生存戦略 ― シンギュラリティ<2040 年代>に備える 34 のリスト」(大和書房, 2017 年 3 月)
  • 「これからの世界をつくる仲間たちへ」(小学館, 2016 年 3 月)
  • 「魔法の世紀」(PLANETS, 2015 年 11 月)

講演登壇者

井上 朗

Akira Inoue

法学 博士 (Ph.D.)、弁護士 (東京第一弁護士会所属)、ニューヨーク州弁護士
ベーカー&マッケンジー法律事務所 (外国法共同事業) パートナー

プロフィール

17 年以上にわたり、クロスボーダー性の高い独占禁止法・競争法案件に一貫して対応してきており、これら分野では国内外の企業及び政府関係者から高い評価を受けている。日本企業を代理した国際カルテル案件の Lead Counsel を 10 年以上に渡り務め、直近では、United States v. KYB Corporation において、反トラスト法の歴史上 2 回目となる Compliance Credit を勝ち取り、40% の罰金額の減額に成功する。ベーカー&マッケンジー法律事務所の Global Antitrust & Competition Group の Cartel Task Force にて、アジア人として唯一の運営委員を務める。Chambers Asia、Who's Who Legal、および The Best Lawyers in Japan において反トラスト法部門の Leading Individual に選出されている。

主な著作
  • 「EU 競争法の手続と実務〔全訂版〕」(民事法研究会, 2016 年 3 月)
など、反トラスト法・EU 競争法関連の論文 82 本および著書 10 冊以上

対談聞き手、パネル ディスカッション モデレーター

八田 進二

Shinji Hatta

博士 (プロフェッショナル会計学)、公認不正検査士
青山学院大学大学院 会計プロフェッション研究科 教授
一般社団法人日本公認不正検査士協会 (ACFE JAPAN) 評議員会 会長

プロフィール

日本内部統制研究学会 会長、日本監査研究学会 会長、金融庁 企業会計審議会 委員、国連内のガバナンス改革運営委員会 委員、会計大学院協会 理事長、会計教育研修機構 理事、など多数の要職を歴任。

主な受賞歴
  • 日本公認会計士協会「公認会計士の日大賞」(2012 年)
  • 日本監査研究学会「監査研究奨励賞」(2002 年, 2010 年)
  • 日本内部監査協会「青木賞」(2001 年)
  • 日本会計研究学会「学会賞」(1999 年)
など
主な著作
  • 「開示不正 その実態と防止策」(白桃書房, 2017 年 6 月)
  • 「公認会計士倫理読本」(財経詳報社, 2016 年 7 月)
  • 「会計のいま、監査のいま、そして内部統制のいま ─日本経済を支える基本課題とは?─」(共著, 同文舘出版, 2016 年 4 月)
  • 「COSO 内部統制の統合的フレームワーク」(共訳, 日本公認会計士協会出版局, 2014 年 2 月)
  • 「企業不正対応の実務Q&A」(同文舘出版, 2011 年 10 月)
など多数

パネル ディスカッション パネリスト

丸山 琢永

Takuei Maruyama

公認会計士
PwCあらた有限責任監査法人 リスク・デジタル・アシュアランス担当 執行役

プロフィール

1991 年 青山監査法人に入所以降、金融機関の監査およびアドバイザリー業務に従事。
1999 年 7 月から 2001 年 12 月までは金融監督庁(現:金融庁)検査部(現:検査局)に出向し、バーゼル銀行監督委員会会計タスクフォース メンバー、保険検査マニュアル検討委員等を歴任。
2006 年 あらた監査法人(現:PwCあらた有限責任監査法人)に加入以降、主として大手金融機関に対するガバナンス・リスク・コンプライアンス・アドバイザリー事業の創設に携わるとともに、多くの大手事業会社に対し有価証券報告書の虚偽記載等、会計不祥事における不正調査や財務諸表および内部統制の訂正・修復支援業務(会計フォレンジック業務)を提供。

守本 正宏

Masahiro Morimoto

公認不正検査士
株式会社FRONTEO 代表取締役社長

プロフィール

防衛大学校 卒業後、海上自衛隊 護衛艦 勤務。アプライド マテリアルズ ジャパン株式会社を経て、2003 年 株式会社UBIC 設立。訴訟支援ビジネス分野唯一の上場企業としてグローバル訴訟をハイテク技術で支援、世界初のアジア言語解析ディスカバリ支援ツールも開発。日本で唯一、自社内で一貫して電子証拠開示作業を行えるフォレンジックラボを持ち、米国eディスカバリ スペシャリスト協会より、日本企業で唯一の協力会員として認められる。不正調査や証拠開示事業で取り扱うコンピュータ フォレンジック ツールは、全国の警察本部、警察庁、防衛省、各種法執行機関でも導入されている。コンピュータ犯罪に関連するフォレンジック トレーニングを警視庁サイバー犯罪対策室や防衛省などの官公庁を中心に実施。
2007 年には米国子会社として UBIC North America, Inc. 設立。米国司法省 (DOJ)、連邦捜査局 (FBI)、証券取引委員会 (SEC)、連邦取引委員会 (FTC)、国際貿易委員会 (ITC) などの政府系調査や訴訟に関連する情報収集、調査結果提出の全工程を自社内で行える唯一の日本企業として数多くの実績がある。米国訴訟案件では、不正会計、カルテル、PL 訴訟、インサイダー取引、特許訴訟、M&A 関連、集団訴訟、独占禁止法違反、環境破壊関連なども含め、日本を代表するグローバル企業の日本本社支援に多くの実績を持つ。
2007 年 東証マザーズへ上場、2013 年 米国 NASDAQ へ上場し、日米双方のデュアル リスティングを果たした数少ない日本企業の経営者としても注目を集める。
2015 年には人工知能「KIBIT(キビット)」によって、ヘルスケア、ビジネス インテリジェンス、マーケティングという新しい成長領域の事業化・収益化を実現。2016 年 7 月、先進性と企業存立意義を込めてコーポレート ブランドを株式会社FRONTEO(フロンテオ)に進化させる。

山口 利昭

Toshiaki Yamaguchi

弁護士、公認不正検査士
山口利昭法律事務所 代表
一般社団法人日本公認不正検査士協会 (ACFE JAPAN) 理事

プロフィール
1990年 大阪弁護士会登録 (修習 42 期)、竹内・井上法律事務所 入所
1995年 山口利昭法律事務所 設立
2004年 株式会社フレンドリー (大証二部) 監査役 就任 (~2012 年 6 月)
2007年 同志社大学 法科大学院 講師 (会社法演習)(~2010 年 3 月)
2008年 日本内部統制研究学会 理事 (現任)
大阪弁護士会 業務改革委員会 委員 (現任)
日本弁護士連合会 業務改革委員会 委員, 企業コンプライアンス PT 幹事 (現任)
2010年 一般社団法人日本公認不正検査士協会 (ACFE JAPAN) 理事 (現任)
2013年 株式会社ニッセンホールディングス (東証一部) 社外取締役 (現任)
大東建託株式会社 (東証一部) 社外取締役 (現任)